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  • 強気な記事解説:今のアメリカ株はバブルでなく大崩壊もない

    強気な記事解説:今のアメリカ株はバブルでなく大崩壊もない

     

    2021年3月5日

    何気なく寝ぼけながらいつも通りChromeのおススメ記事を眺めていたら…

    アメリカは全然バブルじゃねーし^q^b

    なんて超強気な記事がしかもお堅いみずほ証券の方から現れました。

    正直難しい専門用語も多いですが、今回は分かりやすい様に解説を致します

    https://toyokeizai.net/articles/-/415047

    今さらですが、バブルとは?

    色々な定義が色々な人によって述べられていますが、大体同じです。

    資産価格が、投機によって実体経済から大幅にかけ離れて上昇する経済状況。(https://dictionary.goo.ne.jp/word/バブル経済/)

    80年代だと、社会が結構儲かっているけど、それ以上に投資が盛んになりすぎて投資案件が大幅に値上がりをしていしまう。

    現在だと、そんなに会社の成績が良い訳ではないのに、お金が余り過ぎて行き場所が無いから資産に変換される。

    森永卓郎ですら現在はバブルで数か月以内に崩壊すると言っています。

    基本的には現状はバブルという認識で、投資家の認識は

    弾ける前に儲けて逃げる!

    に然るはずなのですが…

    今回の「アメリカ株はバブルではない!」

    非常に楽しみです!

    2023年12月までは量的緩和が続く(バブルの可能性)

     

    まず散々お伝えしていますが、

    アメリカのFRBの大前提として、

    2023年12月までは失業率や物価上昇も回復が弱いから、それまでは、それまではゼロ金利で、そして利上げはしない!

    という強い明言が2020年12月にありました。その土台だけは忘れないでください。

     

     

    FRB:ま~しばらくは景気回復も弱いだろう^q^b

    2か月後…

    アレ⁉こんなに長期金利上がっちゃったの@q@⁉

    というのが心境のはずです。

    2021年アメリカ経済がバブルと言う人の理由

    バブルだバブルだ祭りする人が引き合いに出すのは

    バフェット指数=株価の時価総額の合計が、アメリカの名目GDPの何倍買われているか

    しかし、インフレが伸びない時期が長く続いたため、現在の金融政策や貨幣の価値は違ってきている。

    そして、アメリカの主要銘柄も過去とは全く変わっていて、今の主要銘柄は世界中から富を集めてくるプラットフォームビジネスであり、アメリカのGDPに比べて株価の時価総額が高いのでバブルだ!という主張には無理がある。

    2021年アメリカの株価が支えられている4つの理由

    1金融緩和の継続
    2財政拡張政策の継続
    3低い物価上昇
    4中国コロナは1年以内に収束するんじゃないかという予想

     

    現在は、3つ目のインフレが大きくなってきてるんじゃない?という程度。

     

    2021年アメリカの株価がバブルではない理由

    長期金利の上昇に持続性が無い

    余りにも予想GUYに長期金利が上昇したので、市場の考えとしては…

    「もしかして政策金利を利上げするんじゃないだろうか?」

    そして今回の論文の著者であるみずほ証券大橋英敏さんは…

    https://toyokeizai.net/articles/-/415047?page=2

    「まあそれぐらいは予想してたけどな!」

    だがしかし、これだけではFRBは利上げをしませんよ。

    大橋英敏さんの目からは、

    長期金利の上昇にはまだ持続性が備わっていない
    インフレ関連の指標(CPI)も1%台とまだまだ弱い

    そして

    機関投資家の多くやFRBのパウエル議長も見ている5年先5年物フォワードレート
    (5年後から5年間のインフレ予想を表す)は2%程度で落ち着いている。(3月5日)

    さらに

    BEI(ブレークイーブンインフレ率、物価連動債の価格が示すインフレ率)は跳ねたが、BEIの市場は外国人の参加者が少なく長期保有の機関投資家ばかりなので、売買が少なく少しの売り買いで動きやすい。その後は、BEIも5年先5年物フォワードレートも下がってきた。(3月5日)

    5年先5年物フォワードレート初めての単語です

    Google検索をしましたが、あまりビシッと定義してくれるサイトが候補されていなかったので、一番わかりやすい物を探した所…

    PowerPoint プレゼンテーション – T. Rowe Price www.troweprice.com › dam › tpd › Articles › PDFs

    例えば、中銀が将来のインフレ期待の指標として注目するインフレスワップの 5 年先スタート 5 年物フォワードレート (市場が予想する. 年後から 5 年間の平均インフレ率) は米国で2%以下まで低下し、ユーロ圏では過去最低の水準に沈.

    みずほ欧州経済情報 – みずほ総合研究所  www.mizuho-ri.co.jp › research › pdf › euro-eco

    Nov 28, 2014 — されるインフレスワップの 5 年先スタート 5 年物フォワードレート年後から 5年間の平均したインフレ率に関する市場参加者の予想値を示す)が注目される。 同レートは、足元では 1.8%割れの水準まで低下している。

    天下の財務省のPDFに図で説明されていました。

    https://www.mof.go.jp/pri/research/special_report/f01_2019_10.pdf

    なるほど、現在とかではなく、こういう〇年後のインフレ率を機関投資家やパウエル議長は注目していると、

    大橋英敏さんは仰っているのです。

    BEI初めての単語です

    Break Even Inflation.  Break Evenは投資ブログを見ている方であれば説明は必要ないでしょう。Inflationもまた然ってます。

    10年長期国債の利息から、物価に連動した10年の国債というものがこの世には存在しているらしく、その利息を、つまり名目10年長期金利利息ー物価連動10年国債利息

    プラスなら物価が上昇予測
    マイナスなら物価が下落予測

    という事です。

    BEI例:日本の場合:財務省にBEI率の推移という便利なHPがありました。

    https://www.mof.go.jp/jgbs/topics/bond/10year_inflation-indexed/bei.pdf

    先に計算しといてくれていますね。

    日本の10年ものBEIは現在0.157%であり、これがインフレ期待値ですかね。ひっくー…

    BEI:アメリカの場合

     

    BEI(ブレークイーブンインフレ率、物価連動債の価格が示すインフレ率)は跳ねたが、BEIの市場は外国人の参加者が少なく長期保有の機関投資家ばかりなので、売買が少なく少しの売り買いで動きやすい。その後は、BEIも5年先5年物フォワードレートも下がってきた。(3月5日)

    記事に用意されていた表でスト、5年先5年物フォワード期待インフレ値は下降基調です。(若しくは調整。)

     

    気軽に書き始めてしまった本記事だけど、とんでもなく長くなりそうだ…

    最初の理由を纏めますと…

    長期金利の上昇にはまだまだ持続性は無く、FRBパウエル議長が気にする5年先5年物フォワードレートは下げ基調に入っているので、まだまだ利上げ理由にはならない。

    という事です。

    DX化によりデフレ圧力が働く。

    強い経済と高いインフレレートは長続きしない。

    現在はインフレの可能性は存在している

    1.コモディティの価格上昇

    脱炭素、必要な銅や銀に資金が集中

    2.米国の財政拡張

    噂の1.9兆ドル、さらには給付金。アメリカではばら撒くと物価が上昇をする

    3.量的緩和により金融が拡張を続ける

    4.ペントアップ需要が膨らむ

    ペントアップ需要(繰り越し需要):不景気に消費されなかった需要が蓄積した状態。ワクチン効果によりコロナが収まった場合、過去に蓄積された需要が一気に消費に向く

    DX化による経費削減効果が明るみに

    アフターコロナでも在宅勤務は一定の割合は定着し、既存の産業でも需要が戻らない可能性が高い。

    なので景気が回復しても雇用の回復に直結するかは疑問であり、物価が継続的に上昇するかは考えるのが難しい。

    インフレ率の上昇はもっても1年と見る。

    株価を押し上げている4つの条件は崩れない

    結局下がっては押し目買いを狙っているのは、市場が4つの条件が崩れていないと見ている。

    そして実際に崩れるのは…

    アフターコロナ時代になってから。

    2022年後のアフターコロナに株価が暴落する場合、その理由とは

    欧州の債務危機

    今後はソブリン債の格下げに注意を。

    ソブリン債とは国家、政府、中央銀行などが発行する債券。アメリカは基軸通貨国なので強いが、ドイツのメルケル首相が退いた後のEUには要注意。

    メルケルEUだった時は、緊縮財政政策のため、経済成長は弱かったものの、債務危機は数国以外には起こらなかった。

    ただ、EUの結束が乱れ、コロナの為に緊縮を止める事になると、一時的には景気回復は期待できるが、うまく行かないとソブリン債の格下げに繋がり、暴落する可能性がある。

    リーマンと中国コロナ危機の違い

    2008年リーマンショック

    リーマンショックは金融機関に不良債権が積み上がり、流動性破滅を招いた

    2020年中国コロナショック

    金融機関には問題は無かったが、社会的危機感により資産が現金化された。Goldも国債もビットコインも売られまくって全ての価格が下落した。

    大橋英敏さんの2021年の金融ビジネスはこうやって動け!!

    2021年から先は、

    本気でファンダメンタルズを見に行くべき!

    現在の企業業績から見ると、株価は乖離している。しかし2年後のイメージで見ると…?乖離はしていない。

    4つの株高の条件も崩れる事が無い。長期金利の上昇もその部分が見られている。

    1.2%の長期金利がたかだか1.6%になるのはインフレではない。それで財政拡張は止まらない。

    2年後2023年の世界は?

    景気が十分に回復していたら、財政拡張は止まるかもしれない。

    今株価が大きく下がる理由は見当たらない。

    むしろ、通貨の価値が下がっているから現金で持っていたら負ける

    投資家へのアドバイス

    今までは、実質金利が下がっているから株が買いという話だった。

    ところが、インフレ期待が上昇した後、下がり始め実質金利が少し上昇。

    ややこしいが、長期金利が上昇する一方で、インフレ期待率があまり上がらないと実質金利が上昇するので、景気にはマイナスになる。

    実質金利がゼロを超えそうになってきたら、FRBでは追加緩和が必要という議論が始まる。

    今の市場ではインフレ期待が高いから、引き締めが早まるんじゃないか?という議論が多いが、実際はインフレ期待が上がらず、追加緩和するんじゃないか?という話に変わる可能性がある。

    という事から、

    追加緩和により株価がさらに上昇するのでは?という話にもなり得る。

    今後は

    10年の名目金利
    5年先5年物フォワード
    実質金利

    以上の動向を見ておくべきだと思います。

    アメリカ株高を支える4つの理由にこれから注意する

    以上、お堅そうなみずほ証券大橋英敏さんの記事を翻訳解説いたしました。

    特に重要なのは、株高を支える4つの理由を常に意識する事、異変に気付く事ですね。

    1金融緩和の継続
    2財政拡張政策の継続
    3低い物価上昇
    4中国コロナは1年以内に収束するんじゃないかという予想

    以上の理由から、2021年今後も株価は押し目買いを含め上昇基調が強いとの事でした。

  • 【偏差値45が説明する】実体経済と金融経済の違いを知る

    【偏差値45が説明する】実体経済と金融経済の違いを知る

    今回は正式な指標や定義ではなく、感覚的ですが現状を説明する金融話です。

    大きな疑問:経済が停滞しているはずなのに、株価やGDPが上昇している?

    一般市民の生活を見ると、まず基本給が全く上昇していません。政府が「給料を上昇させなさい」と横やりを入れるという珍しい状況にもかかわらず。

    そして消費税が8%⇒10%に上昇する際の理由付けになったのが、日本は好景気だから税率を上げても大丈夫!という理論でした。

    いやいや、一般市民の生活は別に好景気全く感じないんですけど?

    その疑問に答えるのが、実体経済と金融経済の違いです。

    実体経済とは、基本的に、いや、こちらの定義が非常にわかりやすいです。

    https://www.smd-am.co.jp/learning/glossary/YST3203.html

    製品やサービスを生産・販売し、それに対価を支払うような実体を伴う経済活動。「実体経済」とも言います。金融に関連する経済活動の「金融経済」と対比されることがあります。

    簡単に言うと、投資しない人に結び付く経済ですね。会社行って給料もらって、スーパーで食品買って、ネットで小物買ったりなど。

    実体経済では日本の発展は30年失われているわけです。

    ・全体給料上がってますか?
    ・物価は上昇していますか?

    いずれも横ばいや、下降している時期もありました。

    そう。日本の実体経済は30年成長が無いのです。

    逆に金融経済という視点ではどうでしょう?

    金融に関連する経済活動のこと。一般に資金を融通する行為を金融と呼び、金融が社会の生産活動に与える影響や仕組みのことを金融経済と呼びます。「資産経済」と呼ばれることもあります。具体的には、金融資産の価格形成や市場取引のシステム、金融機関の仲介機能や企業の財務・投資などを指します。モノやサービスを取引する「実物経済」と対比されることがあります。

    簡単に言うと、株とか投資でのお金の流れですね。

    この金融経済が膨張して実体経済とどんどん離れているのです。

    つまり

    サラリーマンは実体経済とくっつき、投資家は金融経済とくっついているので

    実体経済は_________

    金融経済は









    ↑がスマホでしっかり表示されるかは分かりませんが、ともかく右肩上がりなのが金融経済なのです。

    その資金は

    日本だと国債の乱発や日銀の介入によって高く保たれ、その保証によって機関個人投資家が更に買いを増やすという事です。

    この流れは…

    日本だと物価が2%を安定的に継続できるまで続く、という事です。

    つまり、現状だと出口が全く見えないので永久に続くかもしれない、という事です。

    もちろんどこかで日本政府の信用がなくなり、その際に一気にハイパーインフレになるのですが、日本の信用度はまだまだ世界最高峰なので、そう簡単にはハイパーインフレは起こらないのです。

    今後の日本経済の実態を知るには

    こちらの

    日本の世界の経済力は一人当たりGDPで計測する ■分かりやすい金融経済投資知識

    日本の世界の経済力は一人当たりGDPで計測する ■分かりやすい金融経済投資知識

    と合わせ、GDPそのもので考えるのではなく、一人当たりGDP、そして実体経済と金融経済で日本経済を考えて見て下さい。